Japan International Forestry Promotion and Cooperation Center
社会林業 − 理論と実践

 
熱帯林造成技術テキスト No12 基本情報 目    次

著  者: 野 田 直 人

 

発行年月: H13.3

 

ページ数: 126ページ

 

配布価格: 1,000円


 は じ め に

 

 第1部 社会林業での普及の考え方

   1. 従来の普及

    1.1. 技術移転

    1.2. 専門家の思い込みによる計画

    1.3. 事業単位の計画

   2. 新しい普及

    2.1. 思い込みを廃す

    2.2. 双方向のコミュニケーションへ

    2.3. 技術開発はあと

    2.4. 啓蒙は不要

    2.5. 住民は知っている

    2.6. 新しい普及の仮説

   3. 普及対象の単位

    3.1. NGOに学ぶ

    3.2. 事業単位型アプローチの限界

    3.3. 社会単位型アプローチの導入

   4. 資源管理と社会単位

    4.1. 資源を管理する単位

    4.2. 何が社会単位になるか

   5. 社会単位と普及方法

    5.1. 社会単位の比較

    5.2. 世帯などを対象とする普及アプローチ

 

 第2部 参加型開発アプローチ

   1. 参加型アプローチの歴史

    1.1. 参加型でないアプローチ

    1.2. 参加型アプローチの出現

   2. 参加型アプローチの基本

    2.1. 三本の柱

    2.2. PLAで用いられるツール

    2.3. 学習と行動 (learning and action)

    2.4. 誰が参加していないか

    2.5. 参加型アプローチにおける普及員の役割

    2.6. ファシリテーターに必要な能力

 

 第3部 実務編

   1. 日本を出る前の準備

   2. 現地に入ったら

    2.1. まず調べる

   3. 普及対象を決める

    3.1. 機能しないモデル村

    3.2. 対象は誰か

    3.3. 社会分析 (Social Analysis)

   4. 特定のコミュニティーを対象とする場合の注意

   5. 普及のためのオプション

    5.1. 普及のための体制作り

    5.2. 技術的オプション

 

 第4部 補論

   1. 多様性に富む地域住民

    1.1. 植林の実施主体である地域住民の多様性

    1.2. 個々の住民の木とのかかわりあいの多様性

    1.3. 住民が管理する資本・資源の多様性

    1.4. 多様性の意味すること

   2. 技術開発と技術移転

    2.1. 適正技術とは

    2.2. 技術移転するときの注意

   3. PCMと参加型アプローチ

   4. 誰のものか

    4.1. 所有権・使用権の問題

    4.2. 所有の形態

   5. 社会林業の経済学

    5.1. 限界収益逓減方法

    5.2. 機会費用

    5.3. ハイ・リターンよりもロー・リスク

   6. 科学と応用

    6.1. 還元主義 (reductionism)

    6.2. 平均値は意味がない

   7. グローバル・イシューと社会林業

 

 参考及び参照文献

 

 索 引